外国語が話せたくらいでは有利にならない?

企業が海外に進出することでグローバルな人材を求めている企業が多く、日本語だけでなく英語や中国語など、外国語を話せる人材は企業にとって必要とされていました。

外国語が話せる人材は勤務年数が浅くても、率先して海外に異動もしくは出向していました。

しかし、海外に多くの地元の人間を採用する様な工場ができてしまうと、現地のスタッフとのコミュニケーションを必要とするので、現地のスタッフで現地の言葉の他に日本語を話せる人材を幹部もしくはエリアマネージャーとして採用する傾向になりました。

そのため、外国語が話せる日本人が海外でのエリアマネージャーや幹部になれる確率が逆に下がってしまい、色々な海外に行く開拓チームの方で採用されてしまいます。

しかし、開拓チームともなれば英語などの共通語が話せない人種もいる様な外国に行くため現地の言葉と日本語を理解できる通訳を雇うことになります。

そのため、最近では外国語を話せる特技は企業が人材を採用するために有力なスキルと言えなくなりつつあります。

逆にグローバル化が進んでしまったことで、英語の他にもう1カ国外国語を話せるのが当たり前となている企業がほとんどです。

それだけ日本企業が海外に進出をしてしまって、グローバルな人材はその企業では普通になってしまっています。

そうなると外国語を話せるのは、就職活動や転職活動を有利にしてくれるものではないのです。

海外では日本がグローバル化となり始めた時に工場を誘致するために国が温度をとって日本語と英語を話せる人材育成に力を入れました。

それが吉となり、工場の誘致に成功した地域は雇用が増え、国が高度経済成長へと進む結果になりました。

しかし日本では工場がなく、人材が余ってしまったことでリストラせざる負えない状況になってしまいました。