英語だけでは不十分なビジネス社会

英語は世界共通言語として、勉強のためでなくビジネスのために必要な言語と言える。

そのため企業が英語を社内に取り組んで、TOEICなどの資格をとれる人材育成に力を入れている所も少なくはない。

しかし、それはアメリカなどの英語圏でビジネスをしている人たちに限られてくる。

日本の大手企業であるトヨタや日産などの企業もアメリカに支店があるから英語を話せる人材は必要となってくる。

しかし、中国やアジア圏になってしまうと英語ではなく、中国語や現地の言語での会話となってくるために英語があまり求められていない。

支店はアメリカなどの英語圏にあったとしても、工場はコスト削減がしやすい中国やタイ、インドネシアにある企業がほとんどである。

そのため、中国に工場があれば工場の従業員に指示を出す際には英語でなく中国語で話さなくてはいけない。

言語をマスターするのはとても至難の業である。

日本に住んでいて日本語で会話をしていてもニュアンスの取り方などで、その人の言ってる言葉の解釈が違ってくる。

日本語でも大変なのに、慣れない異国の言語を把握してニュアンスの捉え方が異ならない様にするのはとても難しいことである。

さらに中国での物価上昇に伴い、中国での生産を止めてもっとコストが安いタイやインドネシアに移動してしまうと、言語の勉強をやり直さなくてはいけない。

言語というのは、日頃から使うコトで覚えていくので、工場の建設地がコロコロと変わってしまえば、それだけヒトが抱えてしまう負担は増えてしまうのである。

言葉はキチンと伝えて相手が理解して、はじめて会話が成立していると言える。

どんなに自分自身が英語を話せる人材だとしても、相手が自分と同等の英語力がなければ会話は成立しないのである。

海外で仕事をする以上、日本語以外の言語をマスターする必要はあるのだが、混乱が起こりつつある海外での仕事に役立つ言語が何かは誰にも分からないのである。

英語を学ぶことも大事なのかもしれないが、企業が海外での取引を行なっているのであれば、その国の言語が話せる方が得策ではある。